コストダウンはいいですが、下げるところを間違えてしまってはせっかくの家も不満に終わってしまいます。

建築コストがどうように成り立っているのかを知り、コストダウンの方法を考えましょう。


一般的な商品を購入する場合と違って、複数の施工会社の見積りを比較したからといってどれが適正な建築コストなのか判断がつきかねます。

建築コストがどんな仕組みで成り立っているのでしょうか。

住宅コストのことのご相談はこちらまで

材料費

１：立地条件からくる工事のやりやすさ・やりにくさ
２：施工会社の仕入れルートの違い
３：需給及び市場価格の変動

人件費

１：施工体制の合理化の格差
２：職人の賃金格差
３：稼動効率の差

諸経費

１：利益率の設定の違い
２：間接経費の考え方の差
３：経営効率の格差

上記の変動する要因を各施工会社がどのように捉えるかによって見積りが違ってくるようです。

人件費は見積書の工事種類別の費用項目の中で材料費と一括した材工費という項目で記載されています。

建築に関わる人件費は人工（にんく）が基準です。

人工というのは仕事を要した日数を掛けて、さらに１日の日当を掛ければその工事のトータルの人件費が出ます。

建築コストを抑えるには、工期の短縮と手間賃を下げることですが、仕上げとのバランスを考えなければ安かろう悪かろうに陥ってしまいます。

人件費についてのご相談はごちらからでもできます。

諸経費というのは文字通り諸々の経費になります。
会社を運営するための経費や利益がその内容です。

諸経費の割合は全体の8～10％前後です。

ここを値引き交渉する建て主もいますが、ここは慎重に交渉しなければいけません。
本来値引き交渉する項目ではないのです。
工務店は皆さんの目に触れることがないような経費が諸々かかっています。
ハウスメーカーでは、ここの割合がもっと高くなります。
広告費や宣伝費がかかっているためです。

家づくりにおいて、

• あれをこうしたい
• これももう少しこうしたい

など希望を話しているうちはよいのですが、実際に見積りがあがってくると、こんなに高いのかと夢がしぼんでしまうことがあります。

そこでどこを落とそうか、あるいはもう１社相見積りを取ろうかなどと提案しています。
しかし、実際の見積りの内容をチェックしてもなかなか分かりきれません。
設計事務所の設計であればまだ相談の余地がありますが、自社設計施工一貫体制となるとそうはいきません。

今までの経験でいえば2割位までの予算オーバーならばなんとか予算内にまとめることができます。

それ以上の予算オーバーになると、全面的に設計プランを見直すことも考えたほうがよさそうです。

状況によって生じる思わぬコストのために予備費を準備しておきましょう。

基礎工事費

新たに土地を求めて新築する場合、地盤の状況がよく分かっていません。
地盤の状態が思っていたよりも悪いと、基礎の設計変更や地盤改良などで費用がかさむことがあります。

給水工事費

一般住宅では給水管の口径は13mmが多いです。
これは一軒あたりの蛇口数が７つと想定したものです。
ところが近年では各世帯の蛇口の数が増え、口径が不足することがあります。
この場合20mmの口径にする必要があり、水道工事費が割増しになります。

測量費

隣家との境界が曖昧な場合、土地家屋調査士に依頼し、隣家立会いのもと境界確認をしなければなりません。
また敷地境界にブロックやフェンスを設ける場合にも費用がかかります。

追加工事費

現場に入っている職人に直接変更を頼んだ場合、工事終了後の追加金額を見てびっくりすることが多々あります。
変更箇所を現場でやりとりしているとどのくらい追加工事が出ているのか把握できない状況になりがちです。

ゴミ処分費

建て替えの場合は解体費用が発生します。
解体費の見積りに含まれるのは建築本体の解体と廃材の処分です。
家具や家財道具が残っている場合、追加費用が発生します。

一般にコストダウンは機器の変更や仕上材の変更が主な対象で、人件費は下がりません。
近年の安い家の要因は流通によることが多いようです。

さらに安定的に仕事がある工務店などでは職人の人件費を多少下げているようですがこれにも限度があります。

近年は坪単価がびっくりするくらい安い家を見ますが、あまり坪単価にばかり目を配るのはよくありません。
安さの裏側を疑ってみる必要があります。

大切なのは、どれだけ長持ちする家で、自分達家族の求める家であるかを見極めることが大切です。

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